シリコンバレーの最前線を、確かなソースで。記事
シリコンの限界を突破する究極の半導体、日本が世界をリードするダイヤモンド半導体
「究極の半導体」と呼ばれるダイヤモンド半導体が、研究室の夢から量産の現実へと動き出した。福島・大熊町には人工ダイヤ半導体の世界初の量産工場が2026年5月に完成し、佐賀大学発の企業は2026年1月から世界初のデバイス・サンプル出荷を始めた。シリコンの約30倍の絶縁破壊電界と最高クラスの熱伝導率を持つこの材料で、研究者数・基板技術・デバイス試作のいずれにおいても日本が世界をリードしている。本稿では、ダイヤモンド半導体とは何かをやさしく解説したうえで、主要4陣営の戦略、VC・国家・防衛マネーの資金構造、日米5,500億ドル投資や米DARPAの動き、そしてシリコンバレーのVCが見る「日本のアポロ計画
Microsoftの70件超のGitHubリポジトリが侵害され無効化
2026年6月5日、自己増殖型ワーム「Miasma（ミアズマ）」がMicrosoftのオープンソース基盤に到達し、GitHubは自動検知によってAzure・Microsoftなど4つの公式組織にまたがる73のリポジトリをわずか105秒で無効化した。攻撃者は、Claude CodeやCursor、Gemini CLIといったAIコーディングエージェントがリポジトリを開いた瞬間に自動実行する「設定ファイル」を悪用し、AWS・Azure・GCPの認証情報を盗む仕掛けを仕込んでいた。発端は5月のPyPIパッケージ侵害で盗まれたトークンが完全に失効されず、同じアカウントから再びコミットが押し込まれた「再
Claude Codeの最新モデル公開。Mythos 5とFable 5とは
Anthropicは2026年6月9日、一般提供モデルとして過去最強と位置づける「Claude Fable 5」と、その安全装置を一部解除した「Claude Mythos 5」を公開した。両者は中身がまったく同じ頭脳で、違いは安全装置（セーフガード）の有無だけ、という珍しい設計思想を採る。ソフトウェアエンジニアリングの難関ベンチマーク SWE-bench Pro で80.3%を記録し、OpenAIのGPT-5.5（58.6%）やGoogleのGemini 3.1 Proを大きく引き離した。本稿では、サービスの全体像から料金体系、使いこなしのコツ、シリコンバレーの反応、そしてIPOを目前に控えた
OpenAIがIPOを申請
ChatGPTを開発する米OpenAIが、2026年6月8日（米国時間月曜）、米証券取引委員会（SEC）へ新規株式公開（IPO）に向けた登録届出書（S-1）を「非公開（コンフィデンシャル）」で既に提出したと自ら公表した。直近の未公開市場での企業価値は8,520億ドル（約136兆円）にのぼり、実現すれば史上最大級のIPOになる。ただし同社は「上場時期は未定で、当面は非上場のままかもしれない」と明言している。本稿では、この申請の事実関係を複数の一次情報で検証したうえで、「非公開申請」という制度の意味、非営利が営利を支配する特異な企業統治、$3,000億から$8,520億へと一年で膨らんだ資金調達の
深淵なDeep Tech（ディープテック）、核融合、量子、合成生物学、化学
2026年5月時点で、ディープテックは世界のベンチャー資金の約20〜24%を吸収し、生成AIが占める巨額調達の影で「物理を制する者」の地位を急速に固めつつある。本稿はシリコンバレーVCの一次情報、Fusion Industry Association、SynBioBeta、Quantinuum・PsiQuantum・Commonwealth Fusion Systemsの公式発表を横断し、核融合・量子・合成生物学・先端化学の最前線を統合的に整理する。AIブームが「ソフトウェアの飽和」を露呈させる中で、Lux Capital・Eclipse・DCVCら旧来のディープテック専業が再び主役に返り咲き
Gemini Omni（ジェミニ・オムニ）の全て
Google が 2026年5月19日の I/O 2026 で発表した「Gemini Omni」は、画像・音声・動画・テキストのどんな入力からでも一つの動画を生み出す、ネイティブ・マルチモーダルの新世代モデルである。Veo・Imagen・音声生成を一つのスタックに統合し、重力や流体といった物理法則を内蔵した「世界モデル」として、会話で映像を彫っていく編集体験を実現した。本稿はシリコンバレーのクリエイター視点から、双方向・同時マルチモーダル推論、物理インテリジェンス、Google Flow 統合、Project Astra、ライブ編集という五つの軸で Omni を徹底的に読み解き、実践 TIPS
OpenAI共同創業者カーパシーが率いるMythosを用いたRSI（再帰的自己改善）。Anthropicの独走と苦悩
OpenAI共同創業者にしてAI教育の第一人者アンドレイ・カーパシーが、2026年5月19日にAnthropicへ電撃移籍し、「Claudeを使ってClaude自身の事前学習を加速させる」チームを率いることになった。これはAIがAIを作る「RSI＝再帰的自己改善（Recursive Self-Improvement）」の中核に座る人事である。ところが同社は6月初旬、まさにそのRSIを最大のリスクと位置づけ、フロンティアAI開発の「協調的な一時停止」を世界に呼びかける論考を発表した。アクセルを誰よりも強く踏みながら、自らブレーキの設計図を配る――だがこれは矛盾ではない。誰よりも強くアクセルを踏ん
NTTの純国産AI tsuzumi 2、tsuzumi 2 Visionモデルのすべて
NTTが純国産で開発する大規模言語モデル「tsuzumi(つづみ)」は、2025年10月にパラメータを約300億(30B)へ拡張した「tsuzumi 2」へ世代交代し、2026年5月19日には図表入りの日本語ビジネス文書を画像として読み解く「tsuzumi 2 Visionモデル」を追加した。わずか1基のGPUで動き、金融・医療・公共の知識をあらかじめ作り込み、機密データを社外に出さずにオンプレミスで使える点が最大の特徴である。本稿ではtsuzumiの歩みと技術、開発を統括する西田京介(にしだ きょうすけ)上席特別研究員の思想、東京通信大学や政府AI基盤「源内」への採用までを整理し、シリコンバ
第2の脳（Personal Knowledge Management）、Obsidian CEO Steph Ango（ステフ・アンゴ）
Obsidianは、あらゆるメモを手元のMarkdownファイルとして保存する「第2の脳（PKM）」アプリだ。CEOのステフ・アンゴは生物学とデザインを学んだ多才な作り手で、包装スタートアップLumiを売却した後、一介のヘビーユーザーからCEOへと上り詰めた。ベンチャーキャピタル（VC）の資金を一切受け取らず、わずか9人で年間経常収益（ARR）が第三者推計で約25百万ドル（約39億円）規模に達するとされる同社を、シリコンバレーのVCは「投資したくてもできない優等生」としてどう見ているのか。その独自路線と今後の焦点を、VCの視点から多角的に追う。
DeepMind、OpenAIからAnthropicへ。AIの歴史を変えた珠玉の論文たち
2017年のTransformerから2024年のClaude内部解析まで、現代AIの骨格を作った10本の論文を、シリコンバレーのAI研究者の視点で一気通貫に読み解く。Google／DeepMindの「アーキテクチャと強化学習」、OpenAIの「スケールと創発」、Anthropicの「安全性と解釈可能性」という三幕構成で、各論文の中身を具体例とともにできるだけ平易に解説し、最後に全体の流れと今後を展望する。2026年6月時点で、これらの論文を書いた研究者たちが率いる企業群は、Anthropic（評価額約9,650億ドル＝約154兆円）とOpenAI（約8,520億ドル＝約136兆円）を筆頭に、
経済安全保障の最重要項目、光電融合。NTTのIOWN（アイオン）構想、Rapidus、住友電気工業、古河、ヒロセ、日本航空電子工業、ディスコ、アドバンテスト
生成AIの爆発的な普及が「電力の壁」にぶつかるなか、サーバーやチップの中の銅配線を光に置き換える「光電融合（Photonics-Electronics Convergence）」が、半導体の次の主戦場として急浮上している。2026年はNTTがIOWN構想に基づく光電融合デバイス「PEC-2」を商用化し、米Broadcom・NVIDIA・台湾TSMCが相次いでCo-Packaged Optics（CPO）製品を投入する、産業化の号砲が鳴る年だ。日本は完成品や量産の主導権こそ握れていないものの、化合物半導体・レーザー光源（住友電気工業、古河電気工業）、精密光学部品・高密度コネクタ（日本航空電子工業
FDEに必要なスキルセット
Forward Deployed Engineer（FDE／フォワードデプロイドエンジニア）は、顧客企業の「現場」に数カ月単位で入り込み、AIプロダクトの発見・実装・本番運用・定着までを一気通貫で担う新職種である。Palantirが2010年代初頭に生み出したこのモデルは、2026年に入ってOpenAIの「Deployment Company」設立やAnthropicとWall Street大手の合弁、McKinsey・BCG・Accenture・EYら大手ファームの相次ぐ採用によって一気に主流化し、a16zは「スタートアップで最もホットな職種」と評した。本稿では、FDEとは何かを具体例から解
Google親会社Alphabet、総額800億ドル（約12兆円）の資金調達を発表。過去最大級
米グーグルの親会社アルファベットは2026年6月1日、総額800億ドル（約12兆円）の株式による資金調達を発表した。300億ドルの公募増資、最大40億ドル規模の市場内売却（ATM）プログラム、そしてウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイによる100億ドルの第三者割当の三層構造で、複数メディアは「米企業による単一の株式調達としては史上最大級」と報じる。潤沢な現金を抱える同社が自社株買いから一転して大型増資に踏み切った背景には、年間28兆円規模に膨らむAIインフラ投資がある。本稿では事業の概要から調達の構造、シリコンバレーのVCや各紙の見方、今後の焦点までを多角的に掘り下げる。
Mythosへの備え。自立型レッドチーミング、Cisco Robust Intelligence 、Galileo、Adversa AI 、HackerOne AI Red Teaming
2026年4月、Anthropicの最先端モデル「Claude Mythos Preview」が、人手をほとんど介さずにソフトウェアの脆弱性を発見し、実際に動く攻撃コードまで自動生成できることが明らかになった。専門家は、攻撃側が同等の能力を手にするまでの猶予を6〜24か月と見積もっており、企業は「AI対AI」の防衛、すなわち本稿の言う自立型（autonomous）レッドチーミングへの備えを迫られている。本稿では、その最前線に立つCisco [Robust Intelligence](https://newsify.tv/services/robust-intelligence)、Galileo