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ロボット組み込みOS、ROS2、TRON、RTOS

ロボット組み込みOS、ROS2、TRON、RTOS

ロボットを動かすソフトの土台には、大きく分けて「ROS2」「TRON(μT-Kernel)」「RTOS(FreeRTOS や Zephyr など)」という三つの世界がある。本稿は駆け出しのロボットエンジニアに向けて、それぞれが何者で、どこに強くどこに弱いのかを具体例から噛み砕く。結論を先取りすれば、三者は競合ではなく階層で役割を分担しており、2026 年のヒューマノイド量産競争は、この「二層構造」をどう設計するかの勝負になっている。ROS2 は 2026 年 5 月に新しい長期サポート版「Lyrical Luth」を出し、TRON の μT-Kernel は IEEE 2050 として国際標準

国内トップの今治造船が、二位のジャパンマリンユナイテッド(JMU)を子会社化、オールジャパンで中国・韓国勢に挑む

国内トップの今治造船が、二位のジャパンマリンユナイテッド(JMU)を子会社化、オールジャパンで中国・韓国勢に挑む

国内首位の今治造船が2026年1月5日付で二位のジャパンマリンユナイテッド(JMU)を連結子会社化した。JFEホールディングスとIHIから株式を追加取得し、出資比率を30%から60%へ引き上げたもので、対価は非開示である。両社合算の売上高は約7,600億円、年間建造量は469万総トンで建造量では世界4位、国内シェアは5割を超える。中国が新造船受注の6割超、韓国が2割を占め、日本が5%前後に沈むなか、「2035年に建造能力を倍増する」という政府方針も追い風に「オールジャパン」で中韓に挑む構図だ。ただし合算の世界シェアはなお約6%にとどまり、増産を阻む最大の壁は人手不足にある。

世界トップシェアのロボットベンチャー、Unitree(ユニツリー)、杭州宇樹科技有限公司とは。四足歩行のGo2、B2、A2。二足歩行のG1、R1、H2、H1

世界トップシェアのロボットベンチャー、Unitree(ユニツリー)、杭州宇樹科技有限公司とは。四足歩行のGo2、B2、A2。二足歩行のG1、R1、H2、H1

中国・杭州の宇樹科技(Unitree、ユニツリー)は、1,600ドル(約26万円)のロボット犬「Go2」から100万円級の人型ロボットまでを量産し、四足歩行で世界シェアの約6〜7割、人型でも2025年の出荷台数で世界一に立つ脚型ロボットの覇者である。2026年7月には上海・科創板(STAR Market)への上場が史上最速級で承認され、想定時価総額は約420億元(約1兆円)に達した。本稿では創業者・王興興(ワン・シンシン)の歩みとGo2・B2・A2、G1・R1・H1・H2の各モデルを具体的に解説し、垂直統合による低価格という強み、テレオペ依存や安全保障という課題、そしてシリコンバレーのVCと海

LPガス関連の銘柄。岩谷産業(8088)、日本瓦斯(8174)、伊藤忠エネクス(8133)、シナネンホールディングス(8132)、ミツウロコグループホールディングス(8131)、ENEOSホールディングス(5020)

LPガス関連の銘柄。岩谷産業(8088)、日本瓦斯(8174)、伊藤忠エネクス(8133)、シナネンホールディングス(8132)、ミツウロコグループホールディングス(8131)、ENEOSホールディングス(5020)

日本のLPガスは約2,418万世帯が使う生活インフラだが、2025年度の輸入は93.2%が米国産で中東依存度は0.83%まで下がった。2026年のホルムズ海峡危機でLPガスは数量ではなく価格で殴られ、サウジCPは3月545ドル/トンから6月760ドル、7月580ドルへ乱高下した。この振れは元売と小売で損益の向きが逆に出るため、岩谷とニチガスでは四半期業績の出方が正反対になる。六社の創業物語と強み・課題、8月のCP通告から2030年のグリーンLPガスまでの投資カレンダーを整理する。

2.8兆パラメータ KIMI K3、Moonshot AI(月之暗面) CEO 楊植麟(Yang Zhilin)

2.8兆パラメータ KIMI K3、Moonshot AI(月之暗面) CEO 楊植麟(Yang Zhilin)

Moonshot AI(月之暗面)が2026年7月に公開した2.8兆パラメータのオープンウェイトモデル「Kimi K3」は、フロントエンドコーディングで米最上位モデルを抜き、半導体株の急落と米政府の制裁警告を同時に招いた。CEO楊植麟は1992年広東省汕頭生まれ、清華大学を学年首席で卒業しCMUの博士号を4年で取得したXLNet・Transformer-XLの筆頭著者である。K3の中身と経済性、楊の生い立ち・学生時代の評価・職歴・創業物語、そしてシリコンバレーのVCの読み替えと今後のタイムラインを掘り下げる。

ナトリウムイオンバッテリー(ナトリウムイオン電池:NIB) 日本電気硝子 (5214)、GSユアサ (6674)、戸田工業 (4100) 、旭化成 (3407)

ナトリウムイオンバッテリー(ナトリウムイオン電池:NIB) 日本電気硝子 (5214)、GSユアサ (6674)、戸田工業 (4100) 、旭化成 (3407)

海水由来の「塩(ナトリウム)」を使い、希少なリチウム・コバルト・ニッケル・銅を必要としないナトリウムイオン電池(NIB)は、2026年に商業化の転換点を迎えた。中国CATLが乗用車・定置用で量産へ動き、リチウム価格が年初来で倍以上に反発したことでコスト論争が再燃する一方、米NatronやNorthvoltなど西側スタートアップは相次いで淘汰された。本稿は、この地殻変動のなかで「脱リチウム関連株」として物色される日本電気硝子(5214)、GSユアサ(6674)、戸田工業(4100)、旭化成(3407)の4社を、事業の実像・財務・バリューチェーン上の位置づけから読み解き、4社が実はまったく異なる戦

ADEKA(アデカ)(4401)先端DRAM向け原子層堆積(ALD)用高誘電材料で世界トップシェア

ADEKA(アデカ)(4401)先端DRAM向け原子層堆積(ALD)用高誘電材料で世界トップシェア

樹脂添加剤や食品油脂で知られる化学メーカーADEKA(東証プライム・4401)は、先端DRAMのキャパシタに使う原子層堆積(ALD)用の高誘電(high-k)材料で世界シェア50%超・世界No.1を握る「隠れ半導体銘柄」である。同社は2026年7月、総工費約120億円の「半導体イノベーションセンター」(埼玉県久喜市)を本格始動させ、2035年に半導体材料をグループ営業利益の40%超を稼ぐ利益の柱へ育てる構想を打ち出した。一方で半導体材料は全社売上の1割弱にとどまり、先行投資で足元は減益、サムスンによる調達分散やハフニウム前駆体をめぐる特許問題という固有リスクも抱える。本稿は公式開示と一次報道を

OpenAIの古参AI安全性責任者、最高未来学者Joshua Achiam(ジョシュア・アキアム)が退社

OpenAIの古参AI安全性責任者、最高未来学者Joshua Achiam(ジョシュア・アキアム)が退社

OpenAIの最高未来学者(Chief Futurist)Joshua Achiam(ジョシュア・アキアム)が、9年近い在籍を経て2026年7月に退社する。2017年に25歳のインターンとして入社し、深層強化学習の安全性研究から教育資源「Spinning Up」、GPT-4テクニカルレポート、そしてミッション・アライメント責任者へと駆け上がった、OpenAI安全性部門の生き字引だった。2018年の全社ミーティングでイーロン・マスクにAGI競争の危険性を直言し「jackass(バカ野郎)」と罵られた逸話は、2026年5月のMusk対Altman裁判で法廷証言として再登場している。IPO準備の最中

超高純度化学材料の開発・製造、トリケミカル研究所(4369)

超高純度化学材料の開発・製造、トリケミカル研究所(4369)

トリケミカル研究所(東証プライム・4369)は、半導体の極薄膜を形づくるCVD/ALD前駆体など、純度99.9999%超の「超高純度化学材料」を多品種少量で手がける山梨県の専業メーカーである。生成AI向けの先端ロジックとメモリ需要を追い風に、2026年1月期は売上高238.8億円と過去最高を更新した。ただし2027年1月期は、本業が増益でも、韓国合弁の持分法利益の減少と保守的な為替前提から経常・純利益は減益を見込む。

熊本県と三井不動産(8801)が共同で研究開発拠点、フィジカルAI・半導体基盤センター(PASTEC)設置へ。産学官連携拠点くまもとサイエンスパーク内。

熊本県と三井不動産(8801)が共同で研究開発拠点、フィジカルAI・半導体基盤センター(PASTEC)設置へ。産学官連携拠点くまもとサイエンスパーク内。

三井不動産と熊本県は2026年7月27日、一般社団法人KSCMを共同設立し、傘下に「フィジカルAI・半導体基盤センター(PASTEC)」を置くと発表した。ロボットや自動運転車向け半導体の実装・パッケージ技術を共同利用型クリーンルームで支援する。同日、台湾のITRIと新竹サイエンスパーク管理局を含む日台7機関と連携協定を締結し、会員募集は2026年秋に始まる。工場誘致から後工程の研究開発へ、熊本の集積は次の段階に入る。

商船三井と日立製作所、日立システムズ、中古船を活用した浮体式データセンター(FDC)の共同開発を開始

商船三井と日立製作所、日立システムズ、中古船を活用した浮体式データセンター(FDC)の共同開発を開始

商船三井は日立製作所・日立システムズと2026年3月30日、退役する中古船を改造してAI向けの計算資源に転用する「浮体式データセンター(FDC)」の開発・運用・商用化で基本合意した。陸上データセンターが電力・土地・水の三重苦に直面するなか、計算を海へ逃がす発想は、韓国サムスン重工業や中国HiCloud、そしてPeter Thiel が主導して1.4億ドル(約227億円)を集めた米Panthalassa までを巻き込む世界的な競争へと拡大している。本稿は3社の狙いと強み・課題を、シリコンバレーのVCの視点を統合して徹底解説する。

IBM、11兆円消失の歴史的な大暴落。あまりの業績不振に8日前倒しで異例の暫定決算を発表

IBM、11兆円消失の歴史的な大暴落。あまりの業績不振に8日前倒しで異例の暫定決算を発表

米IBMは2026年7月14日、本決算予定日の7月22日を8日前倒しして4〜6月期の暫定決算を発表し、売上高が市場予想を大きく下回ったことで株価は1日で25.21%下落した。1987年のブラックマンデーを上回る同社史上最大級の下落率で、時価総額は約670億〜690億ドル(約10.9兆〜11.2兆円)が消失した。原因は、AIインフラ向けのサーバーやメモリの争奪戦が激化し、顧客がIBMの主力であるソフトウェアやメインフレームへの支出を後回しにしたことにある。ソフトウェア・コンサル株全体に「壊滅的打撃」が波及し、東京市場でもNECや富士通に連想売りが広がった。決算の中身から不振の構造、シリコンバレー

オープンコア戦略(Open Core Strategy)。無償OSSと有償エンタープライズ版の同時展開。Databricks、Odoo、Supabase、Docker、Vercel、Redis、Mattermost、Mistral AI、GitLab

オープンコア戦略(Open Core Strategy)。無償OSSと有償エンタープライズ版の同時展開。Databricks、Odoo、Supabase、Docker、Vercel、Redis、Mattermost、Mistral AI、GitLab

無償のオープンソース版と有償エンタープライズ版を同時展開する「オープンコア戦略」が、生成AI時代に再び脚光を浴びている。Databricksは評価額1,340億ドル、Supabaseは105億ドルに達し、OSS発企業に世界の資金が集中する。9社の無償版と有償版の線引き、ユーザー数と資金調達の推移を一次情報で検証し、ライセンス変更を巡る攻防と2026年後半以降の展望をシリコンバレーのVCの視点で読み解く。

ASML、最先端の半導体を作るのに不可欠なEUV(極端紫外線)露光装置

ASML、最先端の半導体を作るのに不可欠なEUV(極端紫外線)露光装置

NVIDIAやAppleの最先端AIチップは、例外なくオランダの一社が作る「EUV(極端紫外線)露光装置」を通って生まれる。その唯一のメーカーがASMLだ。同社の時価総額は2026年6月に一時7,000億ドル(約110兆円)に迫り、欧州史上もっとも価値の高い企業となった。本稿では、EUVという技術の仕組みを具体例から解き明かし、雨漏りする小屋から始まったASMLの歩み、4億ドルの次世代機「High-NA」、そしてシリコンバレーのVCやウォール街のアナリストが同社を「AI時代のゲートキーパー」と呼ぶ理由を、中国輸出規制やバブル論という死角まで含めて多角的に検証する。次の焦点は7月15日の第2四半