判事の一言で縛られた、OpenAIの「画面の無い端末」とは何か

AppleがOpenAIを営業秘密の盗用で訴えた裁判で、判事が「Appleの側に立ち、差し止めを命じる可能性が非常に高い」と述べた。OpenAIはその場で、Appleが盗まれたと主張する情報を、裁判が終わるまで使わないと約束した。その影響を正面から受けるのが、OpenAIが開発している、アイスホッケーのパックほどの大きさの、ドーナツ形の機械だ。画面は無い。
ブルームバーグによれば、この機械は充電式の電池で動き、片手で家の中を持ち運べる。洗濯をするときは洗濯機のそばに、料理をするときは台所に置いて話しかける。答えるときは部品がひとりでに動き、生き物のような気配を出す。カメラで周りの様子をつかみ、持ち主のメールまで読み込んで、頼まれる前に必要なことを先回りして知らせる構想だ。価格は4万8,000円を超える見通しで、OpenAIはこれを、スマートフォンに代わりうるものとみているという。
OpenAIがここまで自前の端末にこだわるのは、利用者との接点を他社に握られているからだ。ChatGPTは今年2月の時点で週に9億人が使うまでになったが、人がChatGPTを呼び出すのは、AppleやグーグルなどのOSが動くスマホやパソコンの上だ。自前の端末を持たない限り、OpenAIは入り口の持ち主の方針に左右され続ける。
では、Appleは何を盗まれたと訴えているのか。訴状が挙げるのは、製品の設計や製造の方法から、部品の技術、試験のやり方、部品をどこから仕入れるかという取引先の情報までだ。ハードウエアは、設計図を描くだけでは完成しない。OpenAI自身、11月初めに、社員2人が最新のAIを使って小型の端末を1週間足らずで設計したと公表したが、量産に向けては見直しと手直しを何度も重ねる必要があったと認めている。工場の製造能力の限界や、部品の寸法のずれをどこまで許すか、組み立ての細部までを、AIが考えきれなかったからだ。iPhoneを20年近く作り続けてきたAppleには、まさにその知恵が積み上がっている。
Appleの主張はこうだ。1月にAppleを辞めてOpenAIに移った技術者が、退職後も認証の不具合を突いてAppleの社内サーバーに入り込み、未発表製品の資料をダウンロードしたという。OpenAIのハードウエア部門トップで元Apple幹部のタン・タン氏は、採用面接に来たAppleの社員に、担当する電池や基板の実物を持ってこさせたという。Appleの専属の取引先に、Appleの許可があると思い込ませ、Apple独自の金属の仕上げ加工をOpenAIの製品向けに施させたとも訴えている。OpenAIはいずれも否定している。
それでも10月14日の審理で、エドワード・ダビラ判事の言葉を受けたOpenAIは、Appleの情報に触れず、手に入れず、使わず、漏らさないことを受け入れた。Appleの情報が入っているとみられる社員の端末やクラウド上の保存場所は、丸ごと複製して、Appleが選んだ専門家の検査に差し出す。ブルームバーグによれば、対象は社員14人分の端末だ。この合意は2日後に裁判所の命令となり、破れば制裁を受け得る。差し止め命令こそ出ていないが、OpenAIの端末づくりは、裁判所の目が光る中で進むことになった。

OpenAIはどんな会社か ―― 元Apple社員400人超で挑む端末づくり

OpenAIは、ChatGPTの開発元として名前こそ広く知られているが、もとは2015年にサム・アルトマン氏やイーロン・マスク氏らがサンフランシスコで立ち上げた、非営利のAI研究組織だ。2022年に公開したChatGPTで一気に世界的な存在になり、いまは株式の上場も視野に入れている。
その会社が端末づくりに本腰を入れたのは2025年5月だ。iPhoneのデザインを率いた元Appleのジョニー・アイブ氏らが立ち上げた新興企業ioの買収を、約1兆円の株式交換で決めた。このときOpenAIに加わったのが、Appleに24年以上勤めてiPhoneやApple Watchの製品設計を統括したタン・タン氏や、Appleで工業デザインの責任者を務めたエバンス・ハンキー氏らだ。ブルームバーグによれば、最初の端末の開発を率いるのはハンキー氏で、ハードウエア部門は5つほどの製品を並行して手がけている。
強みははっきりしている。ChatGPTという巨大な入り口と、聞きながら同時に話せる最新の音声AIを持っていることだ。そこに、Appleで製品を作ってきた人材が加わった。訴状によれば、OpenAIで働く元Apple社員は400人を超える。製造でも、iPhoneやAirPodsの組み立てを請け負う中国のラックスシェアなど、Appleと同じ取引先と組んでいる。
ただ、その強みはそのまま弱みでもある。人も取引先もAppleと重なるからこそ、どこまでが本人の経験で、どこからがAppleの秘密なのかが問われる。カリフォルニア州は、社員がライバル企業に移ることを契約で縛るのを法律で禁じている。転職そのものは止められないので、Appleが頼れる武器は営業秘密を守る法律になる。しかもOpenAIは、自ら設計した端末を大量に作って売った経験をまだ持たない。
迎え撃つAppleでは9月、ハードウエア開発を長く率いてきたジョン・ターナス氏が、ティム・クック氏に代わってCEOに就いた。両社は2024年、ChatGPTをSiriなどに組み込む提携を結んだ間柄だが、今年5月には、期待した成果が出ないOpenAIが法的措置を検討しているとブルームバーグが報じるなど、関係はすでにきしんでいた。そしてAppleは11月13日、7インチの画面を備えた家庭用のAI端末「HomeView」を、一部の国と地域で発売した。家の中に置くAI端末という同じ土俵で、画面を持つAppleと、画面を持たない端末を選んだOpenAIが、正面からぶつかろうとしている。

専門家はどう見ているか、そして次の山場はいつか

ブルームバーグは10月の合意について、OpenAIにとっては初めての本格的な法廷対決で完敗という汚点を避けられた一方、実質的には、Appleが判事に求めていたものの大半を手に入れた形だと評した。同社のマーク・ガーマン記者は提訴の直後から、判決が出るよりずっと前に、訴訟はすでにOpenAIを傷つけ始めていると指摘してきた。Appleの社員はOpenAIへの転職をためらい、移った人も前の仕事の話を避けるようになる。技術者は法務の確認に時間を取られ、Appleとの関係を重んじるアジアの部品メーカーは、OpenAIとの取引に慎重になりかねないという。
一方、米ニュースサイトのアクシオスは、訴状は元社員一人ひとりの違反を具体的に挙げているものの、OpenAIという会社が持ち出しを指示した証拠の引用は乏しいと指摘した。OpenAIも8月に公開した反論で、この訴訟を「雑で攻撃的で、妙に個人的」と批判し、Appleの営業秘密は「持っていないし、欲しくもない」と主張している。10月には逆に、OpenAIからAppleに戻った元社員が、未発表のOpenAI端末に関する100を超える機密ファイルを個人のアカウントに送っていたと裁判所への書面で主張し、反訴も視野に調べる時間を求めた。Appleは、そうした証拠は見つかっていないと反論している。
これから見るべき点は、大きく3つある。1つ目は、訴えそのものが退けられるかどうかだ。OpenAIは、Appleが盗まれたという秘密を具体的に特定していないとして、訴えを退けるよう求めている。判事は10月14日に双方の主張を聞き、判断を持ち帰った。訴えが退けられなければ、裁判は予定どおり進む。
2つ目は、証拠調べの中身だ。来年2月5日までに書類の提出を大筋で終え、3月12日に事実関係の証拠集めを締め切る日程が決まった。タン・タン氏本人が宣誓のうえで弁護士の質問に答える証言録取も認められている。Appleが狙いを定めているのは、電池、電力の管理、金属の表面仕上げにかかわるOpenAIの作業だ。ブルームバーグの報道では、OpenAIの最初の端末は充電式の電池で動き、上質な金属を使う。法廷で調べられる中身は、そのまま端末の中身に重なっている。
3つ目は、端末そのものの日程だ。ブルームバーグによれば、OpenAIは年内に最初の端末を発表し、2027年に発売する計画で、裁判の行方しだいで変わり得る。年末まで残りおよそ6週間で発表にこぎつけられるかが、最初の目安になる。アルトマン氏は10月末、サムスングループの幹部たちから、AIの相棒になる端末とは何かと問われ、「スマートフォンの次の形になる」と答え、サムスンと組んで端末を開発したいとも語ったと、韓国の経済紙ファイナンシャルニュースが報じている。裁判は、来年6月1日までに双方の代表弁護士が和解について話し合う期限を経て、7月19日に陪審裁判が始まる。
結局このニュースが示しているのは、AIの会社がスマートフォンの次を作ろうとするとき、最大の壁はAIの賢さではなく、電池や金属加工といった、ものづくりの知恵をどこから得るかだということだ。判事の一言で、OpenAIは、Appleの秘密に頼らずに画面の無い端末を完成させられることを、法廷と市場の両方で示さなければならなくなった。
